（第267回　8月25日 ）

　マスコミでの新型インフルエンザに関する報道は、厚労省の方針転換に伴い、潮が引くように扱いが小さくなりました。

　簡易検査でＡ型インフルエンザ感染が確認されても、自治体によっては新型インフルエンザの検査をおこなわない所もあります。新型の発生が確認されても集団発生でなければ届け出義務がなくなったこともあり、地域における感染の広がりについて正確に把握することはできなくなりました。

　インフルエンザの予防については、さまざまな意見があります。マスクの効用やうがいの有効性についても異論はあります。しかし、従来推奨されている方法が明らかに有害でないない場合は、実践することが重要だと考えます。手洗いについても丁寧におこない、指の間や手の甲などに洗い残しがないようにすることが大事です。

　医療機関にかかる場合、急に高熱がでたりインフルエンザが心配な時には、まず電話をして対応をあらかじめ聞いておくことが大切です。また、受診時にはマスクを準備しておくことも必要です。自分の身の回りの人に似たような症状の人がいないか、同居している家族の仕事場ではどうかなど、受診した医療機関が、集団発生の可能性を認識できるような情報を提供することが大事です。インフルエンザにかかった場合、少なくとも熱が下がってから２日目までは外出を控える必要があります。この期間の食事はどうするか、買い物はどうするか、こういった時こそ医療生協の出番です。

　地域でどう対応するか、独居老人だけの問題ではありません。家族がいても、お互いに介護や手助けが必要なこともあります。若い人と一緒に住んでいても日中独居の方もいます。

　この秋、地域でインフルエンザにどう対応するかを考え行動することは、「生協をいのちの分野にいかす大運動」の始まりでもあります。